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株式投資は3つの利益を生み出せる
株式投資で利益を得る方法には、値上がり益(キャピタルゲイン)と配当益(インカムゲイン)・株主優待の3つがあります。それではどんな利益なのか、それぞれ説明しましょう。
値上がり益
値上がり益とは、株価が安い時に購入し高値で売却し売買差益を得る投資法です。
長期投資を行い配当金や株主優待を得つつ、株価が高くなったところで売却し差益を得ることもできます。
またデイトレやスウィングトレードなど中短期投資で売買を繰り返し、売買差益を得る方法もあります。しかし短期投資は頻繁に売買するので、儲かる可能性はありますが、リスクが高いので注意しなければなりません。
配当益
配当金は、会社が経営することによって得た利益を株主に還元するもので、通常は年に2回配当します。株主は持ち株数に応じて、配当益を受け取ることができます。配当金狙いの株式投資は、一般的に長期に保有するので、リスクは比較的少ないと言えます。しかし業績が落ち込むと無配になる恐れもあるので、優良銘柄をしっかり選ばなければなりません。
なお配当金を受け取るためには、権利付最終売買日までに買い付けを行わなければなりません。
株主優待
株主優待は、株主還元策として自社の製品やサービスなどを無償で提供するもので、株主は優待をもらいながら将来の値上がり益を期待できます。株主優待も配当金と同様に一般的には株式を長期に保有しますので、銘柄選定をしっかり行えばリスクは比較的低いでしょう。会社のPRを兼ねて自社製品などを配布する場合が多いですが、地域の名産品や米などを配る企業もあります。
なお株主優待を受け取るためには権利確定日に株式を保有していなければなりません。
株式投資にはリスクはつきもの
株式投資は投資なので、リスクがあることは肝に銘じておかなければなりません。株式投資のリスクには、次のようなものが挙げられます
株価下落リスク
株式で儲けるためには、株価が安い時に購入し高くなったら売却することです。しかし株価というものは、予想に反して逆の方向に動くことが往々にしてあります。株価が安くなったのでこれはチャンスと思い購入したら、さらに安くなり損失を被るようなこともあります。
また株価は企業業績だけでなく、国内外の経済状況や政治情勢・市場動向の影響を受けて大きく変動します。そのため思わぬ株価の急落により多大の損失を被ることも…。
倒産リスク
倒産リスクは、投資している会社が倒産し、株の価値がゼロとなってしまうリスクです。
バブルの崩壊や同時多発テロ・リーマンショック・昨年の新型コロナなどで、企業の経営が一挙に落ち込むこともあります。したがって企業業績だけでなく、政治や経済・社会の状況を常に把握するようにしておかねばなりません。
流動性リスク
流動性リスクは、株の売買が非常に少なくなることにより、売りたい時に売れないリスクをいいます。業績悪化や上場廃止などが原因で、株式の出来高が少なくなると値が付かなくなり売却できなくなります。このような場合には大幅に低い価格でしか売れず、大きな損失を被ることになります。
株式投資のリスクに備えるためには
株式投資のリスクを避けるためには、長期投資と分散投資に徹することが大事と言えるでしょう。
長期投資を基本とする
優良銘柄を長期に保有することで、刻々と変動する株価を気にすることなく安定した利益を享受できます。
一方短期投資は、頻繁に売買を繰り返すことで利益を得るので、いつも勝てるとは限りません。この投資法にはプロのトレーダーが多く参加し、彼らに伍して利益を上げ続けるのは大変難しいと言えます。また売買を繰り返すことにより、都度手数料が発生することも利益を圧縮する要因となります。したがって比較的リスクの低い長期投資に徹したほうが、利益を上げられる可能性が高いと言えるでしょう。
銘柄を分散する
銘柄の分散とは、異なる値動きをする銘柄を組み合わせて投資をする方法です。
例えば銀行株などの内需株と自動車株などの輸出関連株は、値動きが異なります。これらの株を同時に保有することで、片方の銘柄が値下がりしても、ほかの値上がりで損失分をカバーできます。
時間を分散する
時間を分散する投資法とは、株をまとめて購入せずに、長い期間に分けて投資する方法です。
複数回に分けて株を購入したり、分けて売却することで価格が平均化し、高値掴みや安い価格での売りを避けられます。
地域の分散をする
投資を特定地域に限定すると、その地域の政治状況や経済状況・市場環境などの悪化により株価が大きく変動を受ける恐れがあります。したがって日本株だけでなく、米国などほかの地域に分散投資することでリスクを低減できます。
まとめ
良い銘柄を選び長期投資をすれば、株で儲けられる可能性があります。
しかし株式投資は、投資の一種なのでさまざまなリスクがあります。リスクには株価下落リスク・倒産リスク・流動性リスクなどがありますが、対策をきちんと講じることでリスクを低減できるでしょう。